福利厚生
withコロナの働き方
当社は在宅勤務回数に制限を設けず、コアタイムなしのフレックスタイム制を導入しています。
社員一人ひとりが仕事とプライベートを両立する環境を整えることで、生産性向上を実現しています。
働く場所
目的に合わせて働く場所を選択
在宅
オンライン会議システムやビジネスチャットなどのITツールを活用し、
在宅勤務を実施しています。
サテライト
WeWorkをサテライトオフィスとして全社員に解放。営業部門の社員が外出先で近隣のサテライトオフィスを活用するなど、移動時間を短縮する効率的な働き方を推進しています。
オフィス
執務エリアはフリーアドレス制を導入。
会議室の他、周辺にあるソファ席やハイカウンターでフリーディスカッションも可能です。
働く時間
メリハリのある働き方の実現
スーパーフレックスタイム制
コアタイムを撤廃して、各社員が業務の状況などに応じて始業時刻・終業時刻を変更できるようにし、メリハリをつけた働き方ができるようになりました。
各組織・個人が最も効率的な時間帯に業務を行うことで、生産性と成果を最大化させることを目的とした制度です。
自由な社内制度
働きやすい環境を作るために、さまざまな制度を導入しています。
服装
SBPSの社員はTPOに合わせて自由な服装で仕事をしています。
社員それぞれが働きやすいスタイルで仕事をしており、
カジュアルな服装をしている社員も多くいます。
お客さまにお会いするときなどは、失礼のない服装で応対します。
積立年休
有効期間を過ぎた年次有給休暇は、「積立年休」として積み立てることができます（最大60日）。
傷病で欠勤する場合、介護休業、介護休暇、災害休暇、マタニティ通院休暇、看護休暇、キッズ休暇、母性保護休暇などに利用可能です。
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カフェテリア
お台場やレインボーブリッジの眺望が広がる竹芝本社30Fはワンフロア全てが社員食堂です。有名飲食店や著名料理人などとのコラボ企画やソフトバンク完全オリジナルメニューなど多種多様なラインナップを用意しています。
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有給休暇
入社年数に応じて、11日～21日の年次有給休暇が付与されます。年次有給休暇は、半日単位の取得が可能です。
※年次有給休暇の有効期間は2年間です。
※期中入社の場合、1年目の付与日数は減少します。 -
社員持株会
ソフトバンク株式会社の株式を持つことにより社員としての一体感をさらに高め、全員経営による経営参加意識の向上に努めています。また会社発展の利益を受け、長期的な財産形成に役立つことを狙いとして持株会を組織しています。
1口の単位は1,000円からで、無理のない金額を設定できるため、小額からソフトバンク株式を購入できます。個人の拠出金に加え、会社からの奨励金（拠出金の10％）があります。 -
財形貯蓄
財産形成貯蓄制度（以下、財形）とは、会社が財形取扱機関と契約を結び、社員の希望する金額を毎月の給与や賞与から控除し、財形取扱機関に預入を行う貯蓄制度です。財形貯蓄には、一般財形・年金財形・住宅財形の3種類があります。また、年1回、会社からの奨励金（財形積立額の3%（上限9,000円））があります。
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確定拠出年金制度
確定拠出年金(401k)とは、会社が掛金を拠出し加入者である社員が自ら運用を決定します。その運用結果次第で将来受け取る年金額が変動する、年金制度です。さらに自分の選択で賞与の一部を掛金に上乗せできる制度も導入しています。少子高齢化が進み公的年金の財政が厳しくなる中、この年金制度の果たす役割は日々高まっています。社員の豊かな老後を支えるために、この制度を導入しています。
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確定給付年金選択拠出制度
確定給付年金選択拠出制度とは、将来に備えた資産形成の選択肢を増やすことを目的に、安定的で先取貯蓄しやすい年金制度として、各自の賞与から本人の希望した金額を拠出可能とする制度です。本人の選択により賞与支給額の一部を拠出可能という点では、確定拠出年金と同様ですが、確定給付年金選択拠出制度は本人による運用は不要で国債利回りに応じた利息が付与され、元本は保証される制度です。将来に備えた安定的な資産形成の選択肢を増やすことを目的に2019年に導入し、年金制度の拡充を図っています。
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関東ITソフトウェア健康保険組合
社会保険の被保険者および被扶養者は、関東ITソフトウェア健康保険組合(ITS)の直営・通年・夏期・冬期保養施設を格安で利用することができます。
また、東京ディズニーリゾートやユニバーサルスタジオジャパンなどを安価で楽しむこともできます。 -
転勤社宅
転勤先で利用できる社宅を用意しています。単身赴任や家族との同居など、転勤後のライフスタイルに応じて社員が入居先*を決めることができ、会社が本人に代わって社宅契約手続きを行います。
社宅の契約に関わる費用、支度料、社宅賃料の一部などは会社が負担し、単身赴任の場合は帰省旅費の支給も行うなど、手厚いサポートを実現しています。
※入居先の選択は会社の定める基準に準じます。
